武蔵野大学工学部サステナビリティ学科白井信雄教授が代表を務めた研究会（日本環境教育学会「気候変動教育研究会」）が3年間の活動をもとに、「気候変動教育の進め方の指針」を作成しました。 

これからの気候変動教育を進めていくいうえでも、きっかけとなるように、ビジョンと実践のカタチを共有する目的で作成したものです。 

この指針のメッセージを以下のように要約することができます。 

• 気候非常事態となっている今日、ゼロカーボンを目指す対策（緩和策）や緩和策では避けられない影響への適応策を急ピッチで進めなければいけない状況となっています。それらの政策の実践に子どもたちや市民が置いてけぼりにならないように、政策の実践と気候変動教育を連動させ、一体的に進めることが必要です。 

• 気候変動教育は、学習者の意識や行動の変容を図るともに、政策や企業の担当者の意識や高度の変容、ひいては社会のあり方の変容を目指すことを狙いとすることが期待されます。例えば、地域の気候変動対策計画に子どもや大学生、あるいは社会人等が参加し、意見表明を行うことで、将来世代や市民の目線でよりよい取組みを創造していくことができます。 

• 気候変動教育のアクティビティやプログラムを開発するとともに、気候変動教育を進めるためのシステムをつくっていかなけばいけません。具体的には、小・中・高校、大学、社会教育施設、企業、行政等が連携して、気候変動教育を進めるネットワークをつくることが求められます。 

• 気候変動教育を進めるネッワークを運営するためには、異なる課題や主体、分野をつなぎコーディネイト機関（中間支援機関）の確立とそれを担うコーディネイターの育成と確保が必要です。 

今後、白井教授は、 日本環境教育学会の枠を超えて、ESD（持続可能な社会のための教育）活動推進拠点や地球温暖化防止活動推進センターの関係者、高校の先生方等と、気候変動教育を広げていく活動を進めていく予定です。 

この提言について関心がある、高校で気候変動教育を進めたいはどうしたらいいか困っている、もっと新しい気候変動教育のプログラムを開発したいという方は、相談に乗りますのでご連絡ください。高校生、教員、企業、研究者の方々、一緒に気候変動教育を広げていきましょう。

指針本文（PDF版）は下記のサイトからダウンロードできます。 

「気候変動教育を進める指針」を作成しました | 「気候変動教育」研究会